こんにちは！広告代理店エー・ディー・ビーのブログ担当です。
今回も当社で扱っている表3広告のメリットについてご紹介しますね。
週刊エコノミストはこんな雑誌！
本日は「週刊エコノミスト」について紹介いたします。
「週刊エコノミスト」は、毎日新聞出版が発行するビジネス雑誌です。
1923年(大正12年)に創刊され、90年以上の歴史を持っている歴史のある雑誌です。
「時流に流されず、現実を見据えた報道につとめる」編集方針は、創刊以来変わることなく貫かれています。
創刊当初は毎日新聞社の発行でしたが、2015年4月に毎日新聞社より分社して独立した毎日新聞出版株式会社が発行を引き継いでいます。
記事の内容のほとんどは、日本国内及び海外の経済状況です。
経済や外交、さらには社会問題について、それぞれの専門家による詳しい情報提供と、細やかで鋭い分析とを掲載しています。
マーケットの分析、経済界は今どう動いているのかを分析し、その核心をとらえ、的確に伝達する記事内容となっています。
さらには、定期連載記事として、「グローバルマネー」「景気観測」「ワールド・ウォッチ」「視点争点」など、日本経済、世界経済の動きを追う内容も充実しています。
その他、経済に関連する記事として「問答有用」では、経済界だけでなく、各界の方々の仕事に対する熱い情熱を伝え、「東奔政走」では、政界の動きを緻密にレポートしています。
それらの記事編集は、新聞社系列の出版社だからこそできるものです。
新聞社ならではの高い取材力によって収集したマクロ的視点の経済情勢、各業界、ひとつのテーマにしぼりこんで深く掘り下げるミクロ的視点の特集記事など、充実した記事ラインナップを毎週用意しています。
週刊エコノミストの読者層とは
「週刊エコノミスト」は毎週月曜日に発売され、発行部数は全国でおよそ8万部です。
読者の年齢層は、30代から60代が全体のおよそ9割を占めます。
読者のうち8割以上は男性、大学・大学院卒業者が6割以上、そして読者の世帯年収の平均値は871万円、個人年収は643万円と高額なものになっています。
また、読者は情報感度が高く、雑誌の他にラジオや新聞、インターネットなどさまざまなメディアより情報を得る傾向にあります。
それは向上心の高さにも表れており、スキルアップや語学習得、資格取得などに興味を持ち、実践し、プライベートにおいても、スポーツ、文化、芸術、料理など多彩な趣味にうちこみ、充実した生活を送っています。
海外への関心も高く、語学力が高い方が多く、また実際に海外勤務の経験をお持ちの方も多くいらっしゃいます。
この週刊エコノミストを使って、求人募集をすることができます。
ターゲットとなるのは読者の年齢層と同じ、30代以上の方々です。
この雑誌の特性や読者層を考えると、募集する職種は営業職や営業管理職などが最も適しているのではないかと思われます。
応募される方のイメージは、大手から中小まで規模を問わず、現在勤務中で、社内では中堅クラス以上のポジションにいる方になります。
仕事に対してポジティブな考え方をお持ちでありながら、昇進や昇給には頭打ちの感があり、潜在的な転職願望をお持ちの方です。
ただ、その方々は今の自分の年齢と現職での安定を考えると、なかなかふみだせずにいます。
「今の職場に不満はないけど、自分の能力を活かせているとは思えない」
「給料や待遇はそこそこだが、もっとバリバリ働いて、バリバリと稼げる仕事があれば転職を考えたい」
そのような思いを持っている方も読者の中には多くいらっしゃることでしょう。
そう考えた場合、週刊エコノミストの誌面を使った求人広告として最適な業種は、外資系企業の営業職ではないかと思われます。
特に、外資系の証券会社、保険会社など金融関係の業種は、週刊エコノミストの記事内容に興味を持って購読されている方に、強いアピールができることでしょう。
外資系企業は総じて、年齢や勤務年数に関係なく、成果に見合った高い報酬や厚い待遇、社内での地位が得られる実力主義が用いられています。
いまだに年功序列制度にとらわれている古い企業体質に不満を持つ方々には、外資系企業の実力主義は強い魅力を感じるものと思われます。
しかし、いくら外資系企業に魅力を感じても、現職にある方は即座に別の会社に転職する行動に移ることはないと思われます。
今の会社でも、そこそこの収入を得ており、生活に困っているわけではなく、すぐに転職する必要性を感じていない方が大半であるためです。
特に40代以上の方は、転職願望をお持ちであっても、転職に失敗した場合のリスクを考えると、年齢的に再度のやり直しを図ることが難しいと考えるため、「少々のことは我慢してでも今の職場にしがみついたほうが」と保守的な考え方に走りがちです。
それらの方々も数年以内に応募行動をさせて、採用につなげることを考えるなら、「求職者登録制度」などを設けることが効果的です。
今すぐには応募できないけれど、外資系の仕事や会社に興味をお持ちの方に登録をしてもらい、定期的に仕事の内容や魅力、会社の動向についての情報を提供し、仕事や会社への理解を深めてもらい、転職したいという気持ちをより大きくして、応募行動につなげる方法です。
こちらの「週刊エコノミスト」への広告掲載や料金など媒体資料を御希望の企業様はぜひ当社までご連絡ください！
